1．【グレード別】水まわりリフォーム費用の詳細内訳
費用は「商品代＋工事費」で決まる
水まわりリフォームの費用は大きく分けて「商品代（設備機器本体）」「工事費」「諸費用」の3つで構成されています。
商品代（設備機器本体）
キッチン、浴槽、トイレ、洗面台など、設備そのものの価格です。同じキッチンでもミドルグレードなら100万円前後～、ハイグレードなら180万円を超える場合もあるなど、大きな差があります。メーカーや機能、素材によって価格帯が変わります。
工事費
設備の価格に加え、以下のような工事費用が必要です。
- 既存設備の解体・撤去費
- 配管・電気工事費
- 内装工事費（床・壁・天井）
- 養生・清掃費
- 廃材処分費
諸費用
- 現地調査費
- 設計・図面作成費
- 運搬費
- その他経費（会社運営費など）
キッチン、浴室、トイレ、洗面台など、それぞれ個別に依頼をしていくと費用が積み重ってしまいますが、まとめて工事をすると一括施工による効率化でコストが抑えられることがあります。
価格帯で変わる機能性とデザイン性
三菱地所グループでは水まわり設備をミドルグレード・ハイグレードの2つの価格帯で展開しています。
ミドルグレード｜機能とデザインのバランス
省エネ性能、収納力、清掃性が向上します。掃除しやすい素材や、日々の使い勝手を考えた工夫が随所に施されています。デザインの選択肢も増えます。
ハイグレード｜最上位の快適性
最新技術を搭載し、素材やカラー、オプション機能の選択肢が豊富です。デザイン性も高く、こだわりを最大限に実現できます。自分のこだわりを明確にして優先順位を決めることが、理想のリフォームを実現するポイントです。
2．今すぐ使える！水まわりリフォームの補助金・減税制度
水まわりリフォームの費用負担を大幅に軽減できる補助金と減税制度。2025年度も複数の支援制度が利用可能です。上手に組み合わせれば、子育てグリーン住宅支援事業の補助金だけでも最大60万円、それ以外にも給湯器への補助金、減税制度などによって費用が大きく削減できます。
主要な補助金制度（2025年10月現在）
⼦育てグリーン住宅支援事業
最大60万円の補助が受けられる大型支援制度。高断熱浴槽、節水型トイレ、節湯水栓など、省エネ性能の高い設備導入が対象です。補助金額の合計が5万円以上から申請可能で、リフォームの場合は一般世帯も利用できます。ただし一部事業は予算上限に達し終了しているため、早めの申請が重要です。
給湯省エネ2025事業
エコキュート（補助額6万円～13万円／台）、ハイブリット（8万円～15万円／台）、エネファーム（16万円～20万円／台）、それぞれの導入時に定額補助。電気温水器の撤去を同時に行う場合は追加で補助が受けられます。2025年2月より募集開始、予算上限まで受付中です。ただし子育てグリーン住宅支援事業とは、給湯器部分で重複して補助を受けられません。
介護保険の住宅改修費
要介護・要支援認定を受けた方が対象。工事費用20万円を上限に、7～9割（最大18万円）が補助されます。和式から洋式トイレへの変更、浴室の手すり設置、段差解消などが対象で、水まわりの安全性向上に最適です。
減税制度とローンの活用
リフォーム減税
リフォームの所得税の減税特例（住宅ローン減税と投資型減税）は、原則としてどちらか一方を選択することとなり、併用はできません。ただし、耐震リフォームは例外的に併用できるケースもあり、わが家の工事内容ではどの制度が最も有利になるか、事前にリフォーム会社に相談をしながら進めると安心です。
一方、固定資産税の減額は、対象となる工事の場合に限り、住宅ローン減税や投資型減税と併用可能です。その際には確定申告が必要となり、固定資産税のリフォーム減税を受ける場合はお住まいの市区町村役場にも申請が必要になりますので注意をしましょう。
住宅金融支援機構「グリーンリフォームローン」
省エネリフォーム専用の全期間固定金利ローン。最大1,000万円まで無担保・無保証で借入可能、返済期間は最長10年です。省エネリフォームと併せて行うそのほかのリフォームにも利用可能で、その上限は省エネリフォーム工事費の2倍までとなっています。
申請時の重要ポイント
補助金は必ず着工前に申請が必要で、登録事業者による工事のみが対象となります。予算に達すると期間内でも締め切られるため、早めの行動が成功のカギ。複数の制度を併用する場合は条件によって可能・不可能があるので、補助金に詳しい業者を選び、申請スケジュールを綿密に打ち合わせることが大切です。
各制度の最新募集状況は公式サイトで必ず確認してください。地方自治体の独自補助金も併用できる場合があるため、お住まいの市区町村の制度も要チェックです。
3．コストを賢く抑えるための5つのテクニック
①セットプランを活用する
複数の水まわりを一度にまとめて行うと、工事の効率が上がり費用を抑えることができるようになる場合があります。
②グレードを見極める
すべてをハイグレードにする必要はありません。こだわりたい場所、家族が毎日使う場所、掃除の手間が掛かりやすい場所などには、ミドル以上のグレードを選ぶと満足度が上がります。例えば、料理にこだわりたい、食事の時間を大切にしたいと考えているのならハイグレードキッチンを選ぶ、お風呂にこだわりを持っているなら思い切ってシステムバスに費用を掛けるなど、メリハリ予算で計画を進めるとリフォームの満足度が大きく上がります。
③相見積もりを取る
3社程度に見積もりを依頼し、比較検討しましょう。納得できる設備を使ったお得なプランを提案してくれる業者があるかもしれません。ただし、安さだけでなく、きちんと説明をしてくれる業者か、提案内容は納得できるか、保証は充実しているかも重要な判断材料です。
④レイアウトを見直す
レイアウトを大きく変更すると、費用がかさみがちになります。元のレイアウトを活かしたプランなら費用を抑えることができるようになります。配管の移動距離によっても費用は変わります。
⑤補助金を最大限活用する
前述の補助金制度を組み合わせることで、最大60万円以上の削減が可能です。登録事業者に相談し、活用できる制度をすべて確認しましょう。省エネ設備を導入することで補助金を受けられるだけでなく、長期的な光熱費削減にもつながります。また窓の断熱性能を上げる内窓の取り付けなどの省エネリフォームを同時に行っておくと、さらに補助金が貰えるケースも。様々な組み合わせを考えましょう。
4．見積もり書で必ずチェックすべき重要項目とは？
見積書の確認は、後々のトラブルを防ぐために非常に重要です。契約前に以下の項目を必ずチェックしましょう。
工事内容の詳細
「○○工事一式」とだけ書かれている場合は要注意。具体的にどんな作業が含まれるのか、何が含まれないのかを確認してください。「一式」の内訳を詳しく説明してもらいましょう。
設備の型番・グレード
メーカー名、型番、色、グレードが明記されているか確認します。カタログを見せてもらい、自分が選んだ商品と一致しているか、必ずチェックしてください。
工事範囲と追加費用
どこまでが標準工事に含まれ、どこからが追加費用になるのかを明確にしておきます。「解体後に想定外の状況が判明した場合、追加費用が発生する可能性はありますか？」と質問し、その対応方法も確認しておくと安心です。
諸経費の内訳
養生費、廃材処分費、運搬費などが明示されているか確認します。「諸経費一式」とまとめられている場合は、内訳を教えてもらいましょう。
工期とスケジュール
着工から完成までの日数、各工程の所要時間を確認します。「工事中に水が使えない期間はいつですか？」「キッチンはいつから使えますか？」など、生活への影響も具体的に聞いておきましょう。
保証内容
工事保証・設備保証の期間と範囲を確認します。「保証期間中のメンテナンスはどうなりますか？」「不具合が出た場合の対応は？」なども確認しておくと安心です。
支払い条件
着手金、中間金、完成金の割合とタイミングを確認します。工事金額にもよりますが、3回払いの場合は、着手金30%、中間金30％、完成時に残金を支払うなどが一般的です。
見積もりの有効期限
見積もりには有効期限があります。期限を過ぎると、材料費の変動などで金額が変わる可能性があるため、確認しておきましょう。
極端に安い見積もり（相場の50%以下など）や、契約を急がせる業者には注意が必要です。不明点は契約前に必ず質問し、納得してから契約しましょう。
まとめ
水まわりリフォームの費用は、設備のグレード、工事内容、そして活用する補助金によって大きく変わります。正確な相場を知り、優先順位を明確にし、利用できる制度をフル活用することで、理想のリフォームを賢く実現できます。
まずは複数の業者から見積もりを取り、この記事のチェックポイントを参考に比較検討してください。補助金の申請期限や予算枠には限りがあるため、早めの行動が費用削減の鍵となります。
三菱地所では、リフォームの相談をはじめとした幅広いニーズにワンストップで対応する「住まいの総合相談窓口」や皆様の住まいに関するあらゆるお悩みを解消する「住まい講座」（オンライン）をご用意しております。
また、マンションで故障等の原因で管理会社へご相談をいただくことが多いお部屋内の設備を中心に、130点以上の各メーカー人気商品を工事費込みの明確な価格設定でお届けする「コミリフォmini」もぜひご利用ください。
- コミリフォminiの対象地域は、東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城エリアとなります。
監修者：一級建築士 尾間紫
コミリフォmini | 三菱地所のレジデンスクラブ【公式】 (resiclub.com)
- 本記事の内容は2025年11月掲載時の情報となります。情報が更新される場合もありますので、あらかじめご了承ください。
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