
三菱地所では、1923年に起きた関東大震災の際に旧丸ビルやその周辺で飲料水の提供や炊き出し、臨時診療所の開設などを行いました。その経験から、災害に備えることの大切さを強く認識。以来、90年以上にわたり、丸の内において大規模な防災訓練を実施してきました。その安心・安全へのこだわりは、三菱地所レジデンスのマンション事業にも受け継がれ、もしもの時に実効性の高い安全対策を生み出しています。また、防犯面では独自のセキュリティシステムを導入。日常も有事の際も安心・安全にこだわり、お客様の暮らしを守ること――。これが<LIFE EYE'S>です。


ハード面から支える災害対策
ザ・パークハウスでは耐震性や安全性に配慮した設計・施工をはじめ、共用の防災備品を標準装備しているほか、各住戸に防災バッグをお配りしています。


また、地震による住戸内での家具転倒被害を防ぐために、家具転倒防止器具を全住戸にお配りしています。

ソフト面から支える災害対策
<防災計画>
ザ・パークハウスでは管理組合が入居初年度に、マンションごとの特性を加味したオリジナルの防災計画を策定します。また、入居後の防災訓練では防災計画書に掲載している安否確認シートを用いて安否確認を行うなど、防災計画で決めた内容を実践しています。

<防災訓練>
防災訓練では被災地で聞いた生活者の生の声を「そなえるカルタ」にまとめ、備えの必要性をお伝えしています。お客様一人一人が災害時にどのようなことに対処すべきかを考えることで、防災のわがこと化を促し、より主体的な防災活動へとつなげています。



また、災害時にスムーズに行動できることを目指して備品を実際に使う訓練を行っています。例えば、マンホールトイレの組立訓練では実際に使用を想定したマンホールを確認し、さらにマンホールトイレが使用できないことも想定して凝固剤を用いた処理の体験もしています。



お客様の暮らしをサポートする、独自のセキュリティシステム
ザ・パークハウスでは、管理会社の三菱地所コミュニティと警備会社のセコムと共同開発したセキュリティシステムを導入。また人の健康をみまもる緊急通報サービスなど、個々のライフスタイルに合わせてカスタマイズできるオプションプランもご用意しています。

- 物件によりオプションプランの有無や内容、管理会社、警備会社が異なります。
[ライフアイズを担うスペシャリスト]
「誰かの助けを待つ人」ではなく、「誰かを助けられる人」をひとりでも多く増やしたい
防災担当
岡崎慎太郎
私たち三菱地所グループは、1923年の関東大震災の経験から、90年以上にわたり、丸の内等で総合的な防災訓練をしています。そして、平常時に訓練を行うことで、実際の災害時に、自ら行動することができました。この経験に基づき、ザ・パークハウスでは、大地震を想定した安否確認や、被災生活を想定した防災訓練を行っています。
2011年の東日本大震災で被災された方々の声を聞き、水や食糧と並んでトイレの備えがとても大切だということを改めて認識した私たちは、マンション管理組合の皆様とともに、トイレの設置訓練に取り組んでいます。マンション内の防災倉庫に保管している「マンホールトイレ」を組み立てる訓練や、これを設置するのに適したマンホールを解説し、実際に開口して確認する訓練を行っています。さらに排水管の損傷などにより、マンホールトイレが使えない場合も想定して、排泄物を凝固剤で固めて捨てる「簡易トイレ」の体験もしています。
訓練を通して、お客様からは「水や食糧は備えていたけれど、トイレは準備していなかった」「トイレの重要性が防災訓練を通してわかった」「家族の使う量を考えて凝固剤を買っておこうと思う」といった声を聞きます。
私たちは、マンションごとの防災計画書作成サポートに始まり、備えることの大切さをお客様に伝え、お客様が「わがこと」として災害対策に取り組み、自ら考え、行動に移していくために、防災訓練のお手伝いをしています。防災訓練や防災計画作成時には、被災地の声を届けるツール「そなえるカルタ」を用いながら、実際に被災生活で困ったことや役立ったことをお伝えしています。
また、災害時に起こり得るマンション内の課題について、居住者の皆様とともに考えていきます。たとえば、「防災倉庫の鍵は一部の役員が持つのか? 全員で共有するのか?」「安否確認は玄関側から行うのか? 声をかけても反応がなければ、バルコニー側からも声をかけるのか?」。答えはマンションごとにさまざまですが、あらかじめ話し合って決めながら、防災計画をつくっていきます。
「誰かの助けを待つ人」ではなく、「誰かを助けられる人」をひとりでも多く増やしたい。私たちは〈LIFE EYE’S〉を通じて、ザ・パークハウスにお住まいの皆様の防災力を高めるべく、これからも全力でお客様をサポートして参ります。

有事に際してより実効性の高い、自主的な行動促進を考えた防災プログラム。
- 本記事の内容は2018年6月掲載時の情報となります。情報が更新される場合もありますので、あらかじめご了承ください。