知らない街を排除しないように考えましょう
何らかの事情でどうしても地元を離れられない人を除けば、どんな街に住むかは自由に決められます。地元にこだわる人も、そうでない人も、個人が住んだ経験がある街は限られています。数えきれないほどの街があるなか、自身や家族にとって過去に住んだことがあるどの街より快適に暮らせる街が存在する可能性は高く、その街を「知らない」だけで排除するのはもったいないことです。
さまざまな街を知り比較検討したうえで、やっぱり地元がいいとなればそれでもいいですし、その場合は比較検討をした分、より地元への愛着が増すでしょう。いずれにせよ住まいを購入し、長く定住するならば、幅広い街の選択肢から自分の暮らしに合う街を選びたいものです。
ライフステージによっても違う、自分の暮らしに合う街選び
夫婦２人での、DINKS期
交通利便性が暮らしの根幹をなす要素のひとつ。夫婦ともに、平日は職場と自宅の往復が中心ならば、駅からの近さ、乗車時間の短さ、スムーズな乗り換えなどが暮らしの満足度に大きく影響します。普段の買い物は、駅と自宅の途中で、比較的遅くまで営業しているスーパーがあれば充分。休日に、トレンドエリアやショッピングなど多方面にでかけやすい複数路線が可能な最寄り駅だと行動範囲も広がり望ましいでしょう。
小学校卒業までの子育て全盛期
近くの公園や小学校までの通学路、繁華街との距離などの安全性。子どもができると街の見方も変わります。自宅を起点にその周辺がどのような環境かをより重視しましょう。緑豊かな公園に保育園、塾や習い事、図書館など、子どもを送り迎えする場所や一緒にでかける場所が自宅の近くにあると便利です。また、実家の近くの街を選べると、育児の支援なども頼むことができ心強いでしょう。
社会人になるまでの子育て晩期
進学先の選択次第で、子どもの行動範囲も広がっていきます。さらに、子育てが落ち着きだした妻が再就職するなど、家族それぞれが駅を起点に行動します。この時期は、多方面に伸びる路線上の街やターミナル駅に近い街を比較検討するとよいでしょう。また、一般に通勤交通費は勤務先から支給されますが、子どもの通学交通費はすべて自己負担。子どもの移動負担だけでなく通学交通費の観点も考慮しておきましょう。
子どもの独立～リタイア後
文化施設の集まる場所に通ったり、リタイヤ後は街との結びつきがより深くなります。まず、その街でどのように過ごすのか想像しましょう。実家への近さも考慮すると、親の介護が必要になったときにも安心です。日々の生活では、宅配をしてくれるスーパーや、地域コミュニティ拠点の近さなどもチェックしましょう。また、高齢者になると電車よりバスが便利。路線バスや地域を巡回する自治体のバスは乗車料金の割引などのメリットもあります。
暮らしに合わせて移り住む街と、永く住み続けたい街
ライフステージだけでなく、ライフスタイルを重視しましょう
ライフステージによって、交通や環境など望ましい街の条件も違うようです。家族の成長や変化に合わせ、住み替えていくという選択もあります。一方で、自分や家族のライフスタイルに合わせ、ライフステージにとらわれない永住にふさわしい街を選ぶのもセオリーのひとつです。ふたつの考え方を整理してみましょう。
●「住む街に、何が大事か」という価値観
子どもや親との関係、仕事よりも優先したいことがあるという価値観もこだわるべきポイントです。たとえば、交通利便性による時間のゆとりと、自然や伸びやかな環境による心理的なゆとり。ゆとりによって得たいものは何か、がライフスタイルを満たす街の条件につながるでしょう。
●「将来の住環境は？」というイメージ
再開発によって商業施設が充実したり、公園が整備されるなど、新しく暮らしやすい街へ変化する楽しみと合わせ資産性を期待して選ぶ街。住宅地として成熟し、変化の少ない落ち着いた環境が守られている街。住めば都とも言いますが、やはりこれまでの経験の中でどちらが感覚的にフィットするかもイメージしたうえでエリアは選びたいものです。
「住まいとは、どんな場所であるべきか」という考え方
暮らしを営む、住まい。駅からの距離や街の機能の充実に着目しがちです。住まいを拠点と考えて、居住性よりも駅からの近さや交通利便性など機動性を重視することもあります。住まいは寛げる場所でありたいとするなら、駅から多少遠くとも喧騒からの距離感や、歩くのが気持ちいい風景があることが、長く住むうえで街に対する満足度を左右します。住まいを起点に、どんな場所であることが望ましいかを考えて、ライフステージやライフスタイルを見極めて街を選んでみましょう。
行政サービスを忘れず確認しておきましょう
医療費助成、住宅補助など経済的な支援
子どもの医療費助成は、対象となる子どもの上限年齢の違いによって、住む自治体次第でトータルで数十万円から100万円を超える負担差が発生する可能性もあります。また、高齢者医療費助成など行っていることもあります。自治体ごとに異なる制度の内容を忘れずに確認しましょう。
待機児童対策などの取り組み
共働きで、幼い子どもがいる家庭や、今後、子どもをつくる予定がある家庭は、保育園の現時点の待機児童数に加えて、待機児童削減のための自治体の取り組みなども具体的に確認しておきましょう。近年「保活」といわれているように、入園の手続き・準備する書類等も早めに確認しておくことも大切です。
公共施設の充実度
図書館や体育館、プールなど、公共施設の充実度も確認すべきポイントと言えます。なかでもスポーツ系の施設は、民間施設と比べて利用料がかなり安価であることが一般的なので、健康維持にもレジャーにも気軽に利用できる施設が身近にあることは大きなメリットになります。